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Threadsの企業アカウントの活用事例と運用方法【広報担当者必見!】

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Threadsの企業アカウントの上手な運用方法【法人の広報・マーケ担当必見】
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Threads(スレッズ)は、Instagram(インスタグラム)やFacebookを運営するMetaが2023年7月に発表した今話題の新SNSアプリです。

会社・企業のマーケティングや広報のSNS担当者は「Threadsの企業・法人アカウントは作るべきか?」「Twitter・Instagram・TikTok、そしてThreads!?企業はどのSNSから注力して運用すればよいの?」と頭を抱えている人も多いと思います。

本記事では、CX・マーケティングのプロフェッショナルである筆者が「Threadsの企業アカウントの活用事例と上手な運用方法とSNS戦略」を徹底解説していきます。

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Threadsの使い方と特徴」では、Threadsの始め方が全く分からない初心者向けに、図解多めでステップごとに登録手順を解説していますので一緒にご覧くさい。

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目次

Threadsは企業アカウントの商用利用ができるか?

Threadsは企業アカウントの商用利用ができるか?

口コミでは「Threadsの利用規約の禁止事項に“商用不可”と書いてある!」と、企業アカウントの作成が禁止されている声もあります。

下記はThreadsの利用規約原文ですが、ハイライトしている箇所の、Threadsを使えないユーザーとして「(i)本来の趣旨にそぐわない商業目的でThreadsサービスを利用すること。」と表記されていることが騒動の発端となります。

How You Can’t Use the Threads Service

  1. You agree that you shall not, nor shall you cause or permit any third party to do, or attempt to do any of the following in connection with your use of the Threads Service: (i) exploit the Threads Service for any commercial purpose; (ii) introduce any viruses, trojan horses, worms, logic bombs or other materials that are malicious or technologically harmful into our systems; (iii) circumvent, remove, alter, deactivate, degrade or thwart any technological measure or content protections of the Threads Service; and (iv) use any robot, spider, crawlers, scraper or other automatic device, process, software or queries that intercepts, “mines”, scrapes, extracts or otherwise accesses the Threads Service to monitor, extract, copy or collect information or data from the Threads Service, or engage in any manual process to do the same.
Threads利用規約の原文より

結論、翻訳上の表現の捉え方の問題であり、「本来の趣旨にそぐわない=(詐欺や過度な宣伝?)」という意味であり、企業公式アカウントの開設は問題ありません。

Threadsの企業アカウントの活用事例7選

「Threads(スレッズ)の企業アカウントは作った方がいいのか?」と悩む広報担当も多いでしょう。

結論、Threadsはまだサービス開始も間もなくSNS後発組でもフォロワー獲得や認知向上の参入障壁が低いことから「Threadsの企業アカウントは積極的に作るべき」です。

既にいろいろな企業アカウントがすでに開設されていますので、今後アカウント作成をする参考としていくつかの企業アカウントの活用事例を紹介します。

ユニクロ

ユニクロのThreads企業アカウント

ユニクロは今や世界的なアパレルブランドであり、既に2万人以上のフォロワーを獲得しています。

最新作のアパレル情報やコーデ情報を複数の画像を使ってわかりやすく宣伝しています。

セール情報も配信し、フォローしておくとお得な情報をいち早く入手できるようになりますね。

>ユニクロのThreads公式サイト

ワークマンプラス

ワークマンのthreads企業アカウント

ワークマンプラス(WORKMAN PLUS)は「高機能×低価格のサプライズをすべての人へ】をコンセプトにアウトドア、すぽーと、レインウェアを専門する企業です。

日々のちょっとした出来事や自社製品を紹介しています。

ワークマンThreads公式アカウント

ザノースフェイス(THE NORTH FACE)

ノースフェイスのThreads企業アカウント

ノースフェイスはアウトドア・ランニングなどのアイテムを展開する企業です。

ノースフェイスの服を着て雪山でアクティブに滑走するスキープレイヤーの動画など、動画を駆使した自社製品の紹介をしています。

>THE NORTH FACEのThreads公式アカウント

NIKE(ナイキ)

ナイキのThreads企業アカウント

NIKEは誰もがしっているスポーツアパレルブランドです。

バスケットボールやサッカー選手の特徴的な動画を載せており、動きのあるスポーツとナイキのブランド力を発信しています。

>NIKEのThreads公式アカウント

Netflix(ネットフリックス)

ネットフリックスのThreads企業アカウント

Netflixはオーバー・ザ・トップ・コンテンツ・プラットフォーム企業として、世界最大のオンラインストリームアプリを提供している企業です。

日本の公式サイトでは、新作のNetflixシリーズの新番組を画像付きで宣伝しています。

>NetflixのThreads公式アカウント

Red Bull(レッドブル)

レッドブルのThreads企業アカウント

レッドブルは「翼をさずける」でお馴染みにの飲料メーカーです。

新作のレッドブル製品を画像付きで宣伝したり、レッドブルが主催するスポーツやアクティビティ動画を配信されています。

>レッドブルのThreads公式アカウント

パナソニック

パナソニックのThreads企業アカウント

パナソニックは日本人ならだれもが知っている製造メーカーです。

「Threads始めました! 暮らしに役立つ家電の情報をお届けする、パナソニックJAPAN公式アカウントです。」と今後は家電情報を発信していくようです。

>パナソニックのThreads公式アカウント

Threadsの企業アカウントを作る前に戦略と目的を設定しよう

会社のThreadsの企業アカウントの効果を最大化するために、まずは「なぜThreadsを使うのか?Threadsを通じて何を実現したいのか?」の目的を設定しましょう。

SNSはデマンドジェネレーション(需要の創出)のマーケティングアプローチの一環として用いることが多く、ペルソナで設定した顧客に対し拡散性の高い手段を通じて広告宣伝を打っていく際に適しています。

デマンドジェネレーションとは

つまり、Threadsも「商品を購買させる場」ではなく、顧客に対する「認知の場」であり自社のブランドや世界観などを醸成する需要創出の場と捉えることがSNS戦略として重要です。

下図のように、拡散性の高いThreadsなどのSNSを効果的に使うことで、未開拓ユーザーを最終的には自社にとロイヤリティの高い顧客へと育成していくことを目指しましょう。

デマンドジェネレーションのプロセスと流れ

もちろん、ThreadsなどのSNSの場で、「認知」→「購入」といきなり購買行動に移行するケースもありますが、多くの場合は「SNSで認知する」→「自社Webサイトや商品ページに流入する」→「問い合わせを受ける」→「購買行動に移行する」のユーザーを導くのが一般的です。

そのため、Threadsを始めるうえでのSNS戦略方針として、「何のために?何を目的にThreads運用をするのか?」の戦略を責任者・担当者は議論をしたうえで取り組むようにすることが大切です。

Threadsの企業アカウントを効果的に運用するポイント

Threadsの企業アカウントを効果的に運用するポイント

会社としてThreadsの企業アカウントを運用を効果的に推進するために、CX/マーケティングのプロ集団である株式会社SowLabでは下記3つのステップで検討・準備することをおすすめしています。

Threadsの企業アカウント
の上手な運用ポイント

  1. Threadsのペルソナ像を設定する
  2. 会社全体で運用するSNSの優先順位を決める
  3. Threadsのオペレーション人員を配置する

これらの論点をもとに「自社にとってThreadsは取り組むべきSNSなのか?」を見定めてください

Threadsのペルソナ像を設定する

デマンドジェネレーションの考え方として、まずは自社の商品やサービスを訴求したいペルソナ像を設定します。

ペルソナマーケティングとは、自社で訴求した顧客の仮想の人物像であり、ユーザーに対する理解を深め訴求価値を明確にするための手法です。

\ペルソナで設定する観点(例)/

  • 名前
  • 年齢
  • 性別
  • 趣味嗜好
  • 性格
  • ライフスタイル
  • 家族構成
  • 職業・所属企業
  • ポジション・役職
  • 仕事内容、など

次に、上記のように、具体的に設定したペルソナ人物像が広告宣伝するプラットフォーム上に存在するかを見極めます。

総務省の調査レポート「情報通信白書(令和4年)」によると、SNSの利用者のメイン層は20代~30代となっており、中でも20代は25%が生活や仕事の上で活用が欠かせないと必需品にまでなっています。

総務省レポート。日本のSNS年齢別の利用調査
総務省調査: SNSの利用状況(日本・年代別)より

今回のケースでは、SNSのメインユーザーである20代~30代の中でも「Threadsのユーザーがどのような特徴をもっており自社のペルソナと合致しているか?」の検証が必要になります。

Threadsの登録ユーザーの特性はまだサービス開始が始まったばかりであり、想定となりますが推測できる要素として「Instagram世代+Twitter世代」を足した人物像であると想定されます。

理由としては、Instagramの責任者であるアダム・モッセリ氏はThreads内でTwitterとの位置づけを下記のように語っているからです。

The goal isn’t to replace Twitter. The goal is to create a public square for communities on Instagram that never really embraced Twitter and for communities on Twitter (and other platforms) that are interested in a less angry place for conversations, but not all of Twitter.

Politics and hard news are inevitably going to show up on Threads – they have on Instagram as well to some extent – but we’re not going to do anything to encourage those verticals.

Mosseri の Threadsより

目標はTwitterに取って代わることではなく、Twitterを受け入れらないInstagramのコミュニティと、怒りの少ない会話の場(a less angry place for conversations)を求めるコミュニティの場にすると言っています。

つまり、Twitterを受け入れらない人でInstagramのプラットフォームが好きな人がメインの層を目指すことを意味していると捉えることができます。

NTTドコモモバイル社会研究所の調査レポート「モバイル利用トレンド 2022~2023」によると、Instagramは10代~20代女性の利用率が突出して高く6割以上が毎日利用していると発表しています。

Instagramの利用者の年齢層

これらを踏まえ、Thrreadsのユーザー層を下記に推測しました。

\Threadsに登録する顧客層/

  • 年齢は20代~30代(Instagramは約78%が20代)
  • 性別は女性の方が多い
  • 職業は画像を使う芸能・エンタメ・モデル・デザイナー・小売り・化粧品が多い傾向か

上記はあくまで現時点で想定しうる仮説ですが、先んじてユーザー層を想定しうちべき施策を検討し実行に移すスピードも企業のSNS戦略でとても重要なので広報チームでしっかりと議論をしておきましょう。

会社全体で運用するSNSの優先順位をつける

Threadsの企業アカウントの運用を検討するにあたり、重要なことは「始める」よりも「続けること」です。

SNSの運用において、多くの企業の広報担当者は、フォロワーが伸びない・企業の宣伝に効果がない、と効果が出る前に断念してしまう人がほとんどです。

更には、SNS界にThreadsが台頭した今、国内での主流のSNSだけでも9つあります。

  • Threads
  • LINE
  • Twitter
  • Youtube
  • Instagram
  • Facebook
  • TikTok
  • LinkdIn
  • Pintarest

そのため、数多くのSNSの中から「Threadsを会社としてどの優先度で取り組むか?」選別をする必要があります。

そして、選別のための最も有効な指標がMAUになります。MAUとはMonthly Active User(月間アクティブユーザー数)といい、SNSで見られる重要な定量的数値です。

国内SNSの月間アクティブユーザー数(MAU)比較表

上記は国内のSNS月間アクティブユーザー数(MAU)を比較グラフにしたものですが、ご覧のように、国内のSNSのMAUの多い順ではLINE>Youtube>Twitter>Instagram>Facebook>TikTok>Pintarest>LinkdInと続きます。

Threadsは世界の登録者数を加速的に伸ばしており、Meta社(旧Facebook社)の創設者であるマークザッカーバーグも「10 million sign ups in seven hours.(7時間で1000万人を超えた!)」と言っています。(現在は7,000人を超えています)

Theadsのマークザッカーバーグのコメント

更に、特筆すべきは、ThreadsはSNSでは後発ではありますが、運営会社のMetaのSNSのMAUの総計を足すと下記で表すことができます。

  • Facebook:2,600万人
  • Instagram:3,300万人
  • Threads:計測中

5,900万人+ThreadsのMAU

つまり、Metaグループの総合数を足すとその数は5,900万人となり、国内のSNSではLINEの9,500人が最大規模ですが厳密には拡散性の高いSNSとは違うため、2位のYoutubeに次ぐ大規模SNS群になると捉えることができます。

また、ThreadsはTwitterと機能が非常に似ているためどちらか運用すべきかわからないという方向けに、別記事で「ThreadsとTwitterの違いを徹底比較」で解説しているので一緒にご覧ください。

Threadsのオペレーション人員を配置する

企業で1つのSNSを運用する場合、企画・運営・リアクション対応・効果検証・実績報告など、広報担当者を複数人担当に設置しなければ効果的な運用はできません。

一方で、それ相応の人件費がかかり、SNSを運用する分そのオペレーションコストは増加してしまい、ROIとして広告宣伝効果の適正化をより求められるようになります。

Threadsは無料のプラットフォームになるため効果的な宣伝ができれば、テレビCMなどの高額な広告費用よりもコストを大幅に削減し購買導線につなげることができます。

SNSマーケティングの担当部門は、Threadsの運用に際し、どれくらいの人員をどれくらいの工数あてていくか、またどのように効果検証をするか?を事前に決めておくようにしましょう。

\想定される企業のThreads運用オペレーション/

下記の業務の流れの中でどれくらいの人員を配置するか決めておきましょう。

  • Threadsの管理担当
  • Threadsのコンテンツ企画担当
  • Threadsのコンテンツ制作担当
  • Threadsの効果検証・分析担当
  • Threadsの効果検証・コンバージョン率報告担当

ThreadsはInstagramとの連動性も高いため、Instagramの広報担当と兼務にする形が主流になるかもしれません。

Threadsの企業・法人アカウントに登録する方法

それではThreadsの企業アカウント・法人アカウントを実際に登録してみましょう。

ThreadsはInstagramアカウントの登録が必須になり、個人の登録と変わりません。

別記事の「Threadsの使い方と登録方法」で詳しく解説しているのでご覧ください。

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企業のSNS運用は戦略やオペレーションの実現性・効率性が非常に重要であり、一定の専門知識や経験を持った人に上流設計を相談し運用体制を構築する方が、最終的にROIが高く効果を得られることが多いです。

株式会社SowLabが運営する、CX/マーケティングのプロフェッショナルが集まるでは、正社員ではなく業務委託を主とする即戦力のプロ人材がプラットーフォーム上で検索できます。

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相馬秀幸(株式会社SowLab)

相馬秀幸(そうま ひでゆき)

株式会社SowLab 代表取締役社長


デロイトトーマツコンサルティング合同会社のマネージャーを経てフリーコンサルに独立後、コンサル×マーケティング×デジタルメディア開発スキルを活かし株式会社SowLabを創業。フリーランス検索プラットフォーム「コンサルフリー」を運営。これまでに、経営戦略、新規事業開発、M&A、マーケティング/営業戦略、次世代広告メディア戦略、WEB設計/開発、SEO戦略、生成AI推進など多数のコンサルタントプロジェクトを手掛ける。年間200名以上の企業の事業開発/DX/マーケティング責任者やフリーランスと公私ともに対話する。独自で立ち上げたメディアは過去に5つあり、企画・設計/開発・ライティング・SEO対策・広告宣伝営業・メディア監修などメディアにも精通する。

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