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SAPエンジニアの仕事内容とは?収入・必要スキル・将来性を解説

SAPエンジニアの仕事内容とは?収入・必要スキル・将来性を解説
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SAPエンジニアとは、SA ERPのパラメーター設定、アドオン開発、ITコンサルティングなどSAPの設計・開発をメインとする仕事を行うエンジニア職種です。

経済産業省が取り組むDX推進やSAP2027年問題などの背景から、年々SAPエンジニアの需要は増加しており、高年収が狙えるハイクラスキャリアの転職先として注目されています。

一方で、SAPエンジニアの仕事は高度な専門性や経験を求められるため、未経験者やスキルや資格を持っていない人にはハードルが高い職種でもあります。

本記事では、SAPエンジニアを未経験から目指している人、またはSAPエンジニアのキャリアアップを考えている人向けに「SAPエンジニアの仕事内容と将来性」をSAPコンサルのプロフェッショナルが解説していきます。

▼SAPコンサタントを目指す方必見!

本記事を読まれる方は「SAPコンサルタント」へのキャリアアップをの実現を目指す方が多いかと思います。SAPコンサルとしてのキャリアアップ方法や年収実態など資格取得の勉強をしながら計画的に情報収集をしていくことも大切ですので、記事も一緒にご覧ください。

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相馬秀幸(株式会社SowLab)

監修
相馬秀幸
株式会社SowLab 代表取締役


大手製造業・デロイトトーマツコンサルティングを経てフリーコンサルに独立後、コンサル×メディア開発スキルを活かし株式会社SowLabを創業。広告/メディア・エンタメ・放送・製造・通信のTMT業界を中心に、経営戦略、新規事業、M&A、組織人事、マーケティング・営業戦略、SAP/ERP導入、生成AI活用、WEB設計/開発、SEO戦略など多数のコンサルプロジェクトを経験。

株式会社ソウラボ

執筆者/運営会社
株式会社SowLab

コンサルフリーマガジン事務局


コンサルフリーマガジンは株式会社SowLab(ソウラボ)が運営する日本最大級のコンサル情報メディア。新規事業開発・組織人事・マーケティング・生成AI・SAP/ERPを専門としたコンサルティング事業、フリーランスエージェント事業(コンサルフリー)、デジタルメディア事業を展開。

目次

SAPとは

SAP ERPのサービスの実際のイメージ

SAPエンジニアの仕事内容やキャリアを解説する前に、そもそもSAPとは何か?の基礎知識を解説します。

SAP ERPとはドイツに本国を置くSAP社が提供するERP製品です。

SAP社は1972年、System Analysis Program Development (Systemanalyse Programmentwicklung)という会社名として創設され、現在はSAP社として本国をドイツに構える多国籍企業となっています。

日本支社であるSAPジャパンは1992年に設立され、国内でもERPが流行するようになりました。なお、読み方は「エス・エー・ピー」であり「サップ」とは呼びません。

厳密にはSAPとは会社名を意味しますが、SAP=ERPの印象も強いことから、多くの場合SAPという言葉自体でERPパッケージを意味する場合として頻出されるようになりました。

SAP社は、SAP R/2、SAP R/3を皮切りにERPソフトウェア業界を牽引し、現在は次世代型ERPとしてビッグデータや人口知能(AI)のテクノロジーを活用したSAP S/4 HANAを提供しており、SAP ERPを導入した企業は世界で2億3000万社以上となっており、製品群も100種類以上となっているERP業界の巨頭となっています。

SAPに関する基礎的知識の習得はSAPエンジニアのキャリアを考えていくうえで必須事項になるため、下記参考記事も併せてご覧ください。

SAPエンジニアとは

SAPエンジニアとは、SAP ERP製品の設計・開発、運用・保守を専門とするエンジニア職種です。

SAPの導入をする際、下記のようなフェーズで導入をすることが多いのですが、特にエンジニアは設計・開発フェーズにおいてパラメーター設定やアドオン開発(ABAP開発)などを行う関わり方をします。

SAP導入のステップ

SAPエンジニアとSAPコンサルタントの違い

SAPエンジニアと似ている職種にSAPコンサルタントがありますが、大きな違いとして業務内容や目的が異なります。

SAPエンジニアはSAP導入における設計・開発をメインとし確実なシステム導入を目的としているのに対し、SAPコンサルタントはSAPシステム導入のプロジェクト管理や意思決定支援など全社最適での経営課題の解決を目的としています。

そのためSAPエンジニアは特にSEやITベンダーなどのエンジニアバックグラウンドの方が向いている職種であり、SAPコンサルタントは総合・IT系コンサルティングファーム出身者が向いている職種と言えます。

SAPエンジニアの種類(正社員・フリーランス)

SAPエンジニアの働き方の種類には多く2つあり、正社員SAPエンジニアとSAPフリーランスエンジニアがいます。

正社員SAPエンジニアとは、システム会社やITベンダー、SE、コンサルティングファームなどのエンジニアリング会社(または部門)に在籍し、正社員という立場でSAP導入支援を行う仕事です。

対して、フリーランスSAPエンジニアは、“SAPフリーランス”とも呼ばれ、組織に属すことなく独立した個人として事業を営む個人事業主フリーランスの仕事になります。

正社員コンサルとフリーランスコンサルタントの違い

内閣府の調査によるとフリーランス国内人口規模は341万人と年々増加にあります。さらには、2023年5月、厚生労働省がフリーランスの働き方を守る目的として「特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律(フリーランス新法)」が公布されフリーランスは今やハイクラスキャリアの選択肢の一つとなりました。で注目されるようになりました。

SAPエンジニアの仕事内容

SAPエンジニアの主な仕事内容をご紹介します。

SAPエンジニアはSAP導入において設計・開発をメインとしており大きく下記の業務を請け負うことが多くあります。

  • パラメーター設定
  • アドオン開発
  • ITコンサルティング

パラメーター設定(コンフィグ・カスタマイズ)

SAPのパラメーター設定とは、カスタマイズやコンフィグレーションとも呼ばれ、SAP ERPシステムをクライアントの業務内容に合わせて設定を行う作業のことです。

具体的には、会社名や組織情報の設定など、クライアントの業務を理解したうえで項目をSAPに設定することで、業務に合わせた形でSAP ERPを正常に稼働させることができます。

下図はSAPモジュールと呼ばれる業務機能単位の全体構成図ですが、SAPは各業務ごとに各機能や役割を整備しており、独自の業務ごとに各種設定を行い全体最適でシームレスな情報連携をすることで効果が発揮されます。

SAPモジュールの全体の構成図

パラメーター設定は、SAP ERP導入において標準機能で最適に業務をシステムに合わせていくことを意味するフェーズでもあるため、統合業務管理システムであるERPの最重要の業務とも言えます。

アドオン開発(ABAP開発)

パラメーター設定では補え切れないSAPの設定をアドオン開発と呼びます。

アドオン開発ではABAP(Advanced Business Application Programmingの略称)と呼ばれるSAP専用のプログラミング言語を用いクライアント独自のシステムに設計を行います。

ABAP開発は言い方を変えるなら、「SAPの標準機能から逸脱した仕様」になるため、注意点としては追加開発をしすぎずFit to Standard(標準機能に寄せること)の設計思想で作りこむことが必要不可欠です。

SAP ERPの場合、要件定義一覧書をもとにFit&Gap(フィット&ギャップ)と呼ばれる手法を用い、ERPの「標準のシステム機能で対応するもの」「アドオン開発で対応するもの」をシステム要件定義として振り分けをします。

業務要件定義とシステム要件定義

SAPの標準機能では対応できずアドオン開発のオブジェクトを「WRICEF(ライセフ)」と言います。WRICEFとはReports、Interfaces、Conversions、Extensions、Formsの5つに分類したものであり、システムの特性ごとに対応事項を検討します。

RICEFとは

▼RICEFとは

  • Reports:データ取得・データの表示/レポートをする機能群
  • Interfaces:外部システム連携を行う機能群
  • Conversions:データ移行用で使われる機能群
  • Extensions:データ更新処理を実行する機能群
  • Forms:帳票作成をする機能群

WRICEFを作成することで開発工数を見積り各対応体制のチームを構築し効率的かつ効果的なプロジェクト推進をすることができます。

アドオン開発を行う上での注意点は、可能な限りパラメーター設定でシステムの追加開発を最小限にすることで、機能拡張やバグなどのトラブルを最小限に抑えることができます。

クライアントは現行業務と大きな乖離を生みたくないため、「あれもこれも追加開発しよう」となりがちであるため、それらの開発要否を適切ジャッジさせるのもSAPエンジニアの仕事になります。

ITコンサルティング

SAP ERP導入においてITコンサルティングの観点でSAPエンジニアが支援することもあります。

ITコンサルティング業務は、SAPの設計・開発フェーズでは、様々な開発工程管理や変更管理、プロジェクト管理、ベンダー管理が必要となるため、SAPエンジニア

コンサルティング業務自体はSAPコンサルタントに主戦場となりますが、SAPエンジニアが開発PMやプロジェクト管理をすることも往々にしてあります。

昨今では、DX戦略(デジタルトランスフォーメーション)と呼ばれる、テクノロジーを駆使して業務プロセスの改善だけでなく、ビジネスモデルそのものを変革する考え方に基づき、自社の組織・カルチャー・風土を抜本的に見直すことが求められています。

特にERPは会社の横ぐし機能を持つ経営管理・人事組織・IT・法務などの組織と、バリューチェーン上の機能を持つ営業部門・販売管理・購買在庫管理・SCM・物流の組織全体に影響を与えるため、システム導入前に「何のためにERPを導入するか?(刷新するか)」の目的とゴールを定めることが大切です。

経済産業省は日本企業のDX推進(デジタルトランスフォーメーション)を加速させるために、DX銘柄(上場企業)、DX Selection(中堅・中小企業など)、DX認定(すべての事業者)などの施策を掲げており、それらの基準となるデジタルガバナンスコードにおいて下記の認定基準を発表しています。

経済産業省のDX推進の取り組み事例

柱となる考え方

企業は、ビジネスと IT システムを一体的に捉え、デジタル技術による社会及び競争環境の変化が自社にもたらす影響(リスク・機会)を踏まえた、経営ビジョンの策定及び経営ビジョンの実現に向けたビジネスモデルの設計を行い、価値創造ストーリーとして、ステークホルダーに示していくべきである。

認定基準

デジタル技術による社会及び競争環境の変化の影響を踏まえた経営ビジョン及びビジネスモデルの方向性を公表していること。

経済産業省:デジタルガバナンス・コード2.0より

自社の社員または外部のステークホルダーなどが納得する方針を打ち出し、成功事例としてモチベーション高くIT改革を進めていくことはERPシステム導入を成功させる最も大切な検討事項であるということがわかります。

未経験者が習得したい高収入SAPエンジニアになるために必要なスキル

SAP未経験の方で「SAPエンジニアになるにはどのようなスキルが必要なのか?」気になる人も多いでしょう。

ここでは、SAPエンジニアに求められるスキルや資格を紹介します。

SAPエンジニアに必要なスキル
  • SAP認定コンサルタント資格の保有
  • FI・CO・SD・MM・PMなどの業務知識
  • SAP要件定義・設計/開発・テスト・運用保守の一連の経験
  • グローバルプロジェクト推進の英語能力

1. SAP認定コンサルタント資格

SAP認定コンサルタント資格はSAP社(本国:ドイツ)が公式に運営するSAP認定試験(SAP Certification)に合格した人が持つライセンスであり、SAPシステムに関する導入や設計開発、運用保守に関する知識や技術力を証明することに役立ちます。

SAP社の公式サイトではSAP資格を保有することの狙いを下記のように記しています。

Benefits of validated skills

  • Gain a highly recognized, on-demand accreditation of excellence
  • Differentiate yourself in a crowded market
  • Execute tasks with confidence and skills
  • Attain higher wages and billable rates with a highly valued credential
SAP 公式サイトより

SAP資格を取得することで、「対外的なSAP知見への評価」「労働市場での差別化」「業務パフォーマンスの向上」「給与報酬の向上」に寄与するため、社内での昇格・転職・案件獲得において有利に働くと言えます。

SAP認定コンサルタントには「アプリケーションコンサルタント」「ディベロップメントコンサルタント」「テクノロジーコンサルタント」の3種類があり、初心者の方はまずアプリケーションコンサルタントの資格取得を目指しましょう。

SAP社は「SAP認定資格取得数(SAP公式)」を集計した下記のようなデータを公表しており、資格別割合や会社別の資格取得者数を公開しています。

SAP認定資格取得者数

SAP認定資格(ライセンス)の人気ランキング

SAP認定資格取得者数では、SAP S/4 HANAが約45%以上を占め、次いでSAP S/4 HANA cloud、SAP CP、System Admin(HANA DB)、SAP HANAなどになります。

2. FI・CO・SD・MM・PMなどの業務知識

SAP ERPは統合基幹業務システムであり、業務の効率化を目的としているため、SAPパッケージの知見だけでなく、業務に対する知見も必須になります。

下記は一例として、SAP FI・CO・SD・PP・MM・HRの役割と機能です。

SAP FI(財務会計)

モジュール名財務会計(FInancial Accounting)
略称FI
主な役割/機能社外向け財務諸表(損益計算書・貸借対照表・キャッシュフロー)の作成
サブモジュールとして下記がある。
・総勘定元帳(FI-GL)
・債権管理(FI-AR)
・債務管理(FI-AR)
・固定資産会計(FI-AA)
関連性の強いモジュール管理会計(CO)、販売管理(SD)、購買/在庫管理(MM)、生産計画/管理(PP)

SAP CO(管理会計)

モジュール名管理会計(Controling)
略称CO
主な役割/機能実績伝票の作成
計画伝票の作成
実績データ・計画データの比較
貢献利益管理の作成

サブモジュールとして下記がある。
・原価要素会計(CO-OM-CEL)
・原価センタ会計(CO-OM-CCA)
・活動基準原価計算(CO-OM-ABC)
・内部指図(CO-OM-OPA)
・製品原価管理(CO-PC)
・収益性分析(CO-PA)
・利益センタ会計(EC-PCA)
関連性の強いモジュール財務会計(FI)、販売管理(SD)、購買/在庫管理(MM)、生産計画/管理(PP)

SAP SD(販売管理)

モジュール名販売管理(Sales and Distribution)
略称SD
主な役割/機能販売伝票から出荷伝票・請求伝票を処理する機能
販売伝票の処理
得意先引合/得意先見積
受注・部分受注(SD-SLS-PL)
即主な受注伝票
分納契約(登録・変更・紹介・完了)
得意先基本契約
クレーム
バックオーダー処理、など
関連性の強いモジュール財務会計(FI)、管理会計(CO)、販売管理(SD)、購買/在庫管理(MM)、生産計画/管理(PP)

SAP MM(在庫購買管理)

モジュール名購買管理・在庫管理(Material Management)
略称MM
主な役割/機能明細に対する勘定設定の指定
品目マスタに登録されている品目の発注
品目マスタに登録されていない品目の葉中
製造者製品コードに対する品目の発注、など
関連性の強いモジュール財務会計(FI)、販売管理(SD)、生産計画/管理(PP)

SAP PP(生産計画管理)

モジュール名生産計画・管理(Production Planning and Control)
略称PP
主な役割/機能生産計画
製造指図
製造実績
関連性の強いモジュール販売管理(SD)、在庫・購買管理(MM)

SAP HR(人事給与管理)

モジュール名人事管理(Human Resource)
SAP Succes Factors
略称HR
主な役割/機能人事管理
福利厚生管理
勤怠管理
給与計算
タレントマネジメント
ヒューマンエクスペリエンス管理
関連性の強いモジュール財務会計(FI)、管理会計(CO)

3. SAPシステム導入の実務経験

SAP認証コンサルタント資格の取得の重要性を解説しましたが、同時SAP導入の実務経験を積むことも必須になります。

SAP資格を取得しているコンサルタントは数多く存在するため、実際には「資格だけでなく実務経験」がプロジェクト参画時に求められるのが一般的です。

デロイトトーマツコンサルティング合同会社が行った企業と個人を対象にDX(デジタル・トランスフォーメーション)時代の人材育成の実態と課題を探った「デジタル人材育成に関する実態調査2023~人的資本経営時代に取り組むべきリスキリングとは~」の調査結果では、DX推進企業の一番の課題は「実務機会の提供」となっており、実務経験を積むことができない人が多くいることがわかります。

デロイトレポート「デジタル人材育成に関する実態調査2023~人的資本経営時代に取り組むべきリスキリングとは~」
デジタル人材育成に関する実態調査2023~人的資本経営時代に取り組むべきリスキリングとは~

DX先行企業においては、「実践機会の提供(53%)」や「人事制度(47%)」といった「育成・研修」後の施策についての課題認識が高くなっています。特に、「実践機会の提供」においては、DX先行企業の多くは実施率が71%と既に着手している一方で、依然、課題を抱えている企業も多いことが明らかになりました。

デロイト:デジタル人材育成に関する実態調査2023

4. グローバルプロジェクト管理の英語能力

高収入のSAPエンジニアになるためにグローバルプロジェクトをデリバリーする「英語能力」は大きな差別化要因になります。

SAP ERPは世界シェアNo1でありますが、システム導入費用も高く潤沢な資金を持っているグローバルに展開する日系企業や外資系企業が多く採用するシステムです。

そのため、海外地域を跨ぐ拠点間の統合基幹システムを構築することも多く、米国・欧州・アジア拠点との共同プロジェクトになるため、読み書きおよび会議のファシリテーションなどの高い英語能力を持つ方は希少性が高くなります。

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SAPエンジニアの年収実態

SAPエンジニアの年収実態を「正社員SAPエンジニア」と「フリーランスSAPエンジニア」のそれぞれの観点で見てみましょう。

正社員SAPエンジニアの平均年収は800万円~1150万円

正社員SAPエンジニアの平均年収は800万円~1150万円となります。(※総合系コンサルティングファームの中間層であるシニアコンサルタント・マネージャーの年収レンジを参照)

スクロールできます
中央値最小最大
コンサルタント600万円500万円700万円
シニアコンサルタント800万円700万円900万円
マネージャー1150万円900万円1400万円
シニアマネージャー1700万円1400万円2000万円
パートナー2500万円2000万円3000万円

厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、サラリーマン(正社員)の平均給与は月35万3,600円(所定内給与額)、賞与も含めた年収は579万8,400円となっているため、SAPエンジニアの給与水準が高い傾向にあることがわかります。

フリーランスSAPエンジニアの平均年収は1210万円~1705万円

対して、正社員から独立したフリーランスSAPエンジニアの平均年収は、正社員のと比べるとフリーランスコンサルタントの年収は約1.1倍~1.6倍ほど上がるとされています。(※職位別の正社員コンサルとフリーコンサルの年収の中央値・最小値・最大値の幅をもとに試算)

下図はフリーランスコンサルタントの正社員とフリーランスの職位別の年収比較表です。

フリーランスコンサルタント年収実態調査(職位別年収一覧表)
スクロールできます
年収月収
中央値最小最大中央値最小最大
コンサルタント770万円550万円990万円70万円50万円90万円
シニアコンサルタント1210万円990万円1430万円110万円90万円130万円
マネージャー1705万円1430万円1980万円155万円130万円180万円
シニアマネージャー2365万円1980万円2750万円215万円180万円250万円
パートナー3575万円2750万円4400万円325万円250万円400万円
年収実態調査より

正社員よりもフリーランスの方が年収が高くなる仕組みには下記3つがります。

  • 会社が得ていたコンサルフィー(報酬)を個人で直接受け取ることができる
  • フリーランスの場合は、売上=年収ではなく、売上-経費(所得)=年収になるため、必要経費分で税金控除できる
  • フリーランスの場合、価格設定を柔軟に変更でき青天井的に稼ぐことができる

SAPエンジニアとしてのキャリアパスとして年収が高くなる理由から、フリーランスSAPエンジニアは昨今注目されている働き方になります。

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SAPエンジニアの需要と将来性を3つの観点で分析

SAPエンジニアの需要や将来性を「クラウド型のSaaSシフトとDXの加速」「SAP2027年問題によりERP刷新が行われている」「IT人材不足」の3つの背景から解説します。

1. クラウド型のSaaSシフトとDXの加速により需要は高まる

世界のERPソフトウェア市場規模は2022年に547億6,000万ドル(米)とされ、2023年から2030年にかけてCAGR11%に拡大すると推測されています。

急拡大の背景としては、モバイル・クラウドアプリケーションの進化があります。

調査会社ITRの「ERP市場2023」のレポートによると、ERPのSaaS・パッケージ(IaaS)・パッケージ(オンプレミス)の中でも、クラウドシフトを意味するSaaSはCAGR(2021年~2026年)20.5%増と急成長をしていることがわかります。

ITRERPマーケットの製品群別シェア推移レポート

更に、日本国内においては、企業の国際競争力を高めることを目的に、経済産業省が取り組むDX推進への強化などもERPに更に注目が集まる後押しをしていると考えられます。

日本ではDX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させるために、デジタルガバナンス・コードに沿ったDX銘柄(上場企業)、DX Selection(中堅・中小企業など)、DX認定(すべての事業者)などの施策を掲げており、企業の経営者はDXに全社的に取り組むようになりました。

2. SAP2027年問題によりERP刷新が行われており直近5年は右肩上がり

SAP2027年問題とは、SAP ERP製品である「SAP ERP6.0」または同梱される「SAP Business Suite」の標準サポートが2027年に終了し多くの企業がERP刷新・データ移行に奔走する問題を呼称したものです。

当時標準サポートの期限は2025年末と言われていたことから「SAP 2025年問題」と呼ばれていましたが、2027年にサポート延長をしたことから現在では2027年問題とされています。

そのため、既にSAP ERPを導入している企業は、サポートなしでSAPを使い続けるか、他システムへの移行するか、SAPの新システムにアップグレードするかなど選択を余儀なくされ経営陣やIT担当者は大掛かりなIT改革をしていることから再ブームが到来しています。

3. SAPコンサル・IT人材が慢性的に不足しており将来は更に高収入化

SAP導入ではSAPに精通した経験者が必要になるのですが、一方で「そもそもSAP人材が不足している」という課題が顕在化していることも注目の背景にあります。

経済産業省が調査した「IT人材育成の状況等について」では、2030年には高位シナリオで約79万人、中位シナリオで約59万人のIT人材が不足すると言われています。

経済産業省レポート、IT人材不足の推測

更には、「SAP 2027年問題」にもあったように現在は多くの企業でSAP ERP刷新がブームになっていることから、各コンサル会社・ITベンダーでも慢性的なSAP人材不足になっているのです。

そのため、早期に優秀なSAP人材を獲得する、または社内でSAP人材を育成・教育していくことが企業には求められています。

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  • SAP S/4 HANA 追加開発(ABAP開発)
  • SAP S/4 HANA運用保守支援
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相馬秀幸(そうま ひでゆき)

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