SAPコンサルタントとは？仕事内容・年収・必要資格など完全解説

SAPコンサルタントとは、ERP世界シェアNo1のSAP ERPの導入支援を専門とするコンサルタントの職種であり、ERPシステム選定・導入・設計/開発・テスト・運用保守をサポートする仕事内容となります。

経済産業省が推進するDX推進や「SAP 2027年問題」を皮切りにERP刷新ブームによる需要が高まる一方で、IT人材の慢性的な不足による供給側の不足が深刻化しており、特にSAPコンサルタントはその代表例と言えます。

需要が高まるSAPコンサルタントはコンサルタントの職種でも年収・給与水準が高い特徴を持ちますが、SAP公式の認定資格（ライセンス）の取得やABAPなどの開発言語のスキルなど高度な専門性を求められるため転職やフリーランスへの独立など計画的なキャリアプランを描く事が大切です。

本記事では、これからSAPコンサルタントを目指す方、SAPコンサルタントの年収を上げたい方向けに、SAPコンサルタントのプロである筆者が「SAPコンサルタントの仕事内容・年収・資格取得方法」などを完全解説していきます。

SAPコンサルタントとは？3つの基礎知識

SAPコンサルタントとは、SAP ERPの導入を専門とし、IT戦略・選定・要件定義・設計開発・運用保守を一連して支援するプロフェッショナルの仕事です。

ここでは、まずはSAPコンサルタントを正しく理解する上での3つの要素として「コンサルタント」「ERP」「SAP ERP」の解説をします。

「コンサルタント」とは

そもそもコンサルタントとは、会社の多様な経営課題と向き合い解決のための打ち手の考案や施策を実行する専門家の仕事であり、コンサルティング業界に該当します。

SAPコンサルタントなどのITコンサルタントは、DXで注目されているCloud ERP（SAP、AWS、GCP、Azureなど）やCRM（Salesforce）などを導入支援することが多くありますが、SE（システムエンジニア）やSier（エスアイヤー）と異なり、ITシステムを売ることを目的としているのではなく、クライアントの課題解決にあった最適な手段を適切な方法で導入することを手助けしていることにあります。

「ERP」とは

SAPコンサルタントを理解する上で、大上位の概念である「ERP」の理解は外せません。

ERPとはEnterprise Resource Planningの略称であり、企業の経営資源を一元的に管理する経営手法です。

ERPを実現するためシステムはERPソフトウェアやERPシステムと呼ばれ、個別最適でシステムを組む基幹システムと違い、財務会計・人事給与・販在庫購買管理・生産管理など異なる業務領域を全体最適の視点で統合的に情報を管理することを目的としています。

基幹システムのメリットとしては、各部門別の個別具体の課題や業務に適したシステム・オペレーションにすることができますが、一方で他の業務組織をまたぐ場合、情報伝達がしずらくなるデメリットがあります。

対して、ERPでは従来の基幹システムではできなかった部門横断による情報連携や多次元の分析が可能となり会社全体をデータドリブンで解決することで高度な経営を推進することができるのです。

「SAP ERP」とは

SAP ERPとはドイツに本国を置くSAP社が提供するERP製品です。

SAP社は1972年、System Analysis Program Development (Systemanalyse Programmentwicklung)という会社名として創設され、現在はSAP社として本国をドイツに構える多国籍企業となっています。

厳密にはSAPとは会社名を意味しますが、SAP=ERPの印象も強いことから、多くの場合SAPという言葉自体でERPパッケージを意味する場合として頻出されるようになりました。

SAP社は、SAP R/2、SAP R/3を皮切りにERPソフトウェア業界を牽引し、現在は次世代型ERPとしてビッグデータや人口知能（AI）のテクノロジーを活用したSAP S/4 HANAを提供しており、SAP ERPを導入した企業は世界で2億3000万社以上となっており、製品群も100種類以上となっているERP業界の巨頭となっています。

SAP ERPの特徴を3つご紹介します。

特徴1. ERPアプリケーション市場シェアNo1

世界のERPベンダー別シェアを調査した「2021 ERP Applications Market Shares Split By Top 10 ERP Vendors and Others」では、SAPが業界シェアトップとなっており、グローバルで約40,000社以上が利用しているとされています。

米国の売上高ランキング1000社を意味するFortune 1000に代表する「Walmart」「Exxon Mobil」「Apple」「McKesson」「Chevron」「General Motors」などもSAP S/4 HANAを利用しているとされており、圧倒的な信頼と実績を得ていることがわかります。

特徴2. ビジネスを包括的にカバーする豊富なポートフォリオ

SAPはERPをはじめCRM・財務管理・支出管理・人事管理など豊富なポートフォリオを用意しておりビジネスプロセスを包括的に効率化する特徴があります。

下記はSAP ERPのダッシュボードのイメージですが、複雑化する関連部門の情報が一元的にかつわかりやすく可視化され見えるため、関連部門間の情報伝達がスムーズになり迅速な意思決定をすることができます。

下記は代表的なSAP製品のポートフォリオ一覧となります。

ERP	包括的なモジュール型ERPとして組み込みAIとアナリティクスを活用しリアルタイムな業務を支援（SAP S/4HANA Cloud）
CRM・CX	eコマース・マーケティング・セールス・サービスの各種関連データをつなぐ顧客関係管理システム（SAP CRM）
財務管理	FP&A、会計、GRC などの業務の自動化が可能
支出管理	Source-to-Payソリューション、外部人材管理ソリューション、T&E ソリューションにより支出の自動化を支援（SAP Ariba、SAP Fieldglass、SAP Concur）
人事・人材管理	次世代型 HCM として、コア人事、タレントマネジメント、または従業員エクスペリエンス向け SAP SuccessFactors ソリューション
サプライチェーン	サプライチェーン計画、製造、ロジスティクスなどのSAPソリューション

ご覧のように、SAPはERPを主としながらもCRM・財務管理・支出管理・HR・SCMなど幅広い業務領域に対するソリューションを提供しておりビジネスを包括的に支援する強みがあると言えます。

特徴3. インメモリーデータベースの高速なスピード処理

インメモリーデータベースとは、SAP S/4 HANAのコア技術として、メインメモリ（RAM）に搭載された膨大なデータを管理し高速に読み書きの処理をする機能です。

従来のSSD/HDDのデータベースと比べ、数百~数万倍の処理速度を実現すると言われています。

従来のディスクストレージなどのデータ保管の場合、データの保存と取得にかかる時間がかかってしまいシステムパフォーマンスを下げる要因になるのですが、データをコンピュータメモリ内に保持しているインメモリーデータベースであれば瞬時に処理ができるのです。

ガートナー社が調査した「ビジネス成果獲得に貢献した要因や取り組み」によると、貢献度の高い上位3つは「活用できるデータの種類・量・品質」「データ分析のスキル」となっており、企業経営においてデータと向き合っていくことが大切であることがわかります。

つまり、膨大なデータを企業として保持し活用しなければいけない昨今において、SAP S/4 HANAの最新のテクノロジーを活用することで企業の大きな競争戦力になるという強みがあるということです。

総じて、SAP ERPの特徴は、ERP業界で圧倒的な実績と支持を受けており、世界・日本において優れた技術と製品群により愛されているソフトウェアであることがわかります。

SAPコンサルタントが注目される背景と3つの理由

SAPコンサルタントが注目される背景には「クラウド型のSaaSシフトとDXの加速」「SAP2027年問題によりERP刷新が行われている」「IT人材不足」の3つの理由があります。

1. クラウド型のSaaSシフトとDXの加速

世界のERPソフトウェア市場規模は2022年に547億6,000万ドル（米）とされ、2023年から2030年にかけてCAGR11%に拡大すると推測されています。

急拡大の背景としては、モバイル・クラウドアプリケーションの進化があります。

調査会社ITRの「ERP市場2023」のレポートによると、ERPのSaaS・パッケージ（IaaS）・パッケージ（オンプレミス）の中でも、クラウドシフトを意味するSaaSはCAGR（2021年~2026年）20.5%増と急成長をしていることがわかります。

更に、日本国内においては、企業の国際競争力を高めることを目的に、経済産業省が取り組むDX推進への強化などもERPに更に注目が集まる後押しをしていると考えられます。

日本ではDX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させるために、デジタルガバナンス・コードに沿ったDX銘柄（上場企業）、DX Selection（中堅・中小企業など）、DX認定（すべての事業者）などの施策を掲げており、企業の経営者はDXに全社的に取り組むようになりました。

2. SAP2027年（2025年）問題によりERP刷新が行われている

SAP2027年問題とは、SAP ERP製品である「SAP ERP6.0」または同梱される「SAP Business Suite」の標準サポートが2027年に終了し多くの企業がERP刷新・データ移行に奔走する問題を呼称したものです。

当時標準サポートの期限は2025年末と言われていたことから「SAP 2025年問題」と呼ばれていましたが、2027年にサポート延長をしたことから現在では2027年問題とされています。

そのため、既にSAP ERPを導入している企業は、サポートなしでSAPを使い続けるか、他システムへの移行するか、SAPの新システムにアップグレードするかなど選択を余儀なくされ経営陣やIT担当者は大掛かりなIT改革をしていることから再ブームが到来しています。

3. SAPコンサル・IT人材が慢性的に不足している

SAP導入ではSAPに精通した経験者が必要になるのですが、一方で「そもそもSAP人材が不足している」という課題が顕在化していることも注目の背景にあります。

経済産業省が調査した「IT人材育成の状況等について」では、2030年には高位シナリオで約79万人、中位シナリオで約59万人のIT人材が不足すると言われています。

更には、「SAP 2027年問題」にもあったように現在は多くの企業でSAP ERP刷新がブームになっていることから、各コンサル会社・ITベンダーでも慢性的なSAP人材不足になっているのです。

そのため、早期に優秀なSAP人材を獲得する、または社内でSAP人材を育成・教育していくことが企業には求められています。

7つのフェーズ別のSAPコンサルタントの仕事内容

SAPコンサルタントの仕事内容は、SAP導入におけるフェーズによりそれぞれ仕事内容が変わります。

ここでは、下記のSAP導入の工程（フェーズ）として、それぞれどのような仕事をするのか？どのようなスキルが求められるのか？を具体例を交えながら紹介します。

1. DX戦略・IT戦略立案

SAPコンサルタントが上流工程で関与する仕事がERP導入前に行う「IT戦略策定」です。IT導入の場合、「プランニングフェーズ（Planning Phase）」とも呼ばれます。

昨今では、DX戦略（デジタルトランスフォーメーション）と呼ばれる、テクノロジーを駆使して業務プロセスの改善だけでなく、ビジネスモデルそのものを変革する考え方に基づき、自社の組織・カルチャー・風土を抜本的に見直すことが求められています。

特にERPは会社の横ぐし機能を持つ経営管理・人事組織・IT・法務などの組織と、バリューチェーン上の機能を持つ営業部門・販売管理・購買在庫管理・SCM・物流の組織全体に影響を与えるため、システム導入前に「何のためにERPを導入するか？（刷新するか）」の目的とゴールを定めることが大切です。

経済産業省は日本企業のDX推進（デジタルトランスフォーメーション）を加速させるために、DX銘柄（上場企業）、DX Selection（中堅・中小企業など）、DX認定（すべての事業者）などの施策を掲げており、それらの基準となるデジタルガバナンスコードにおいて下記の認定基準を発表しています。

柱となる考え方

企業は、ビジネスと IT システムを一体的に捉え、デジタル技術による社会及び競争環境の変化が自社にもたらす影響（リスク・機会）を踏まえた、経営ビジョンの策定及び経営ビジョンの実現に向けたビジネスモデルの設計を行い、価値創造ストーリーとして、ステークホルダーに示していくべきである。

認定基準

デジタル技術による社会及び競争環境の変化の影響を踏まえた経営ビジョン及びビジネスモデルの方向性を公表していること。

経済産業省：デジタルガバナンス・コード2.0より

自社の社員または外部のステークホルダーなどが納得する方針を打ち出し、成功事例としてモチベーション高くIT改革を進めていくことはERPシステム導入を成功させる最も大切な検討事項であるということがわかります。

2. ERPシステムの選定・評価

SAPコンサルタントとしてIT戦略を立案した後は、クライアントに合った適切なERP選定を支援します。

ERPはSAPのほかにも、Oracle EBSやMicrosoftなどがあり、各ベンダーの中でも「大企業向けERP」「中小企業向けERP」、「業界特化のERP」など製品群も異なるため、ベンダー×製品種類ごとに評価をしなければいけません。

下記は、システムを選定する上での議論を行うためのシステム選定・評価シートの一例になります。

信用性	提供企業のブランド
	提供企業の財務体質
	提供ソリューションの実績
	提供ソリューションの業界事例
製品評価	機能充足
	業務適合性
	バージョン管理
	他システム連携
	機能拡張性
保守性	運用サポート体制
	運用サポートの質
	運用サポートのリードタイム
	運用サポート人数
費用	導入費用
	ライセンス単価
	ライセンス必要数
	運用保守費用
	その他費用

上表はシステム評価シートを簡略化してものであり、実際には数百個の選定項目を棚卸し、それぞれの項目に対し評点と重みづけを設定することで複数のソリューションを評価していきます。

「大企業向けERP」、「中小企業向けERP」、「業界特化のERP」などで自社の位置づけを鑑みて、おおよその代表的なソリューションは決まってくるため多くても10社程度から3社ほどにスクリーニングし深く狭く評価をしていくことが推進を効果的にするポイントになります。

3. 要件定義

SAPコンサルタントとして、「クライアントにSAPを導入する」という前提まで推進した後は、要件定義を支援します。ここからのフェーズは「デザインフェーズ（Design Phase）」などと呼ばれることがあります。

要件定義とは、現状の業務やシステムに対し、新システム導入により変化させたい要件を定義することでAsIsとToBeの変化点を明確化した文書を作成する作業です。

ビジネスサイドの「業務要件定義」と、システム・データサイドの「システム要件定義」が大きく存在し、現状の課題をヒアリングやアンケートで調査し整理することで「新システムで何を課題解決したいか？」を明確にします。

ERPなどの大規模システムの場合、実際に導入をしてから「以前よりも業務負荷があがった」「もともと想定していた課題が解消されていない」などの後悔をするケースも多く、それらの根本には要件定義が徹底できなかったことが挙げられます。

また、SAP ERPの場合、要件定義一覧書をもとにFit&Gap（フィット＆ギャップ）と呼ばれる手法を用い、ERPの「標準のシステム機能で対応するもの」「アドオン開発で対応するもの」をシステム要件定義として振り分けをします。

SAPの標準機能では対応できずアドオン開発のオブジェクトを「WRICEF（ライセフ）」と言います。WRICEFとはReports、Interfaces、Conversions、Extensions、Formsの５つに分類したものであり、システムの特性ごとに対応事項を検討します。

WRICEFを作成することで開発工数を見積り各対応体制のチームを構築し効率的かつ効果的なプロジェクト推進をすることができます。

つまり、要件定義とは以降で行うシステム設計・開発・テスト・UAT・リリース・運用保守において、IT導入の指針となる重要な定義書であると理解しておくことが大切です。

4. 設計・開発（パラメーター設定・ABAP/アドオン開発）

SAPコンサルタントとして要件定義を完了すると次は設計開発を支援します。

設計・開発フェーズでは「基本設計」「詳細設計」「プログラム開発」を行っていきます。開発フェーズをスコープとする場合、ビルドフェーズ（Build Phase）とも呼ばれます。

まず基本設計（カスタマイズ）とは、SAPの標準のパラメーター設定をする作業であり、要件定義で定めた要求事項をシステムに反映しながら理想とGAPがないかを確かめながら検証します。場合によっては、標準機能では充足できないと判断しアドオン開発対象になることもあります。

次に基本設計（アドオン開発）では、標準機能では対応できないWRICEFの対象をSAPの開発オブジェクトであるABAPにより開発します。

その後、詳細設計・開発と通常のシステム開発のアプローチと同様の流れになっていきます。

5. テスト

SAPコンサルタントとして設計開発を完了した後は、テストの支援を行います。

設計・開発完了後、テストフェーズ（Test Phase）では、単体テスト・結合テスト・総合テスト・受入テストを行いリリース前の最終チェックを行います。

上記のように段階的にテスト範囲を広げながら検証をしていきます。

6. データ移行

テスト完了後、SAPコンサルタントはデータ移行を支援します。

データ移行フェーズは「Migration Phase」とも呼ばれ、SAP ERPをリリースする前に最新の全情報を古いシステムやデータ基盤から新しいシステムに移行します。

データ移行は、鮮度の高い情報を網羅的に移行することが絶対条件であるため、事前に移行のトライアルをしたり移行用の中間データフォームを作成します。

データ移行の注意点としては、古いシステムと新しいシステムで管理するデータフォーマットが異なる場合が多いため、「名寄せ（同一の意味だが名称が違い項目を統一すること）」や「データマッピング（現行システムと移行先システムのデータを紐づける作業）」、「データクレンジング（データを最新かつ正確なものに整理すること）」をすることが大切になります。

7. リリース・運用・保守

データ移行を完了するとシステムリリースをし、その後運用・保守フェーズになります。

運用・保守はハイパーケア（Hyper Care）とも呼ばれ、日々変わるデータやオペレーションが問題なく円滑に進められるようITサポート部門やサービスデスクがFAQ対応・インシデント管理・データ管理を行います。

システム導入のゴールは「システムを導入すること」ではなく「システムを導入し課題を解決し経営を強化すること」です。さらには、日々経営状況や組織体制、データ項目の規定などは変更が行われるため、最適なサポート体制で迅速かつ効果的なハイパーケアをすることが求められます。

運用・保守の大前提として、「必ずトラブルや変更はある」と認識し、当初定義した要件やシステム設計をどのような基準で変更するかの変更管理基準の設定や、社内の問い合わせプロセス・問い合わせ窓口の整備をすることが大切です。

SAPモジュールコンサルタントが扱う機能一覧

SAPコンサルタントの仕事内容を解説しましたが、コアになってくる働き方として「SAPモジュールコンサルティング」という考え方があります。

SAPのモジュールとはSAP製品が持つ業務プロセス領域別の機能群のことです。

SAPモジュールコンサルティングとは、これらのSAP ERPの業務個別に適用されたモジュールパッケージのスペシャリストであり、会計領域でありSAP FICOのパラメータ設定や会計業務改革の知見を求められます。

下記はSAP ERPの主要なモジュール一覧になります。

略称	SAPモジュール名称
FI	財務会計（FInancial Accounting）
CO	管理会計（Controling）
PS	プロジェクトシステム（Project System）
SD	販売管理（Sales and Distribution）
MM	購買/在庫管理（Material Management）
PP	生産計画/管理（Production Planning and Control）
QM	品質管理（Quality Management）
PM	プラントメンテナンス（Plant Maintenance）
HR	人事管理（Human Resources）

SAPコンサルタントを目指す方のキャリアパスとして、「モジュールを習得する」「周辺モジュールを習得する」「特定領域のモジュールのスペシャリストになる」という流れが多いため、どのモジュールを強化するかを事前に計画立ててスキル習得することが大切になります。

財務管理：SAP FIモジュールコンサルタント

SAP FI（財務管理）とはFinancial Accountingの略称であり、会計関連の「財務会計領域」のモジュールです。

SAP FI（財務管理）とSAP CO（管理会計）はSAPシステムにおける独立したコンポーネントであることことから「SAP FICO」などと呼ばれることもあります。

そもそも財務会計とは企業の投資家や債権者など外部向けに作成する会計処理方法であり、外部からの出資や融資を受けるために、社外向けの財務諸表を公開することでステークホルダーからの評価を得ることを目的にしています。

モジュール名	財務会計（FInancial Accounting）
略称	FI
主な役割/機能	社外向け財務諸表（損益計算書・貸借対照表・キャッシュフロー）の作成 サブモジュールとして下記がある。 ・総勘定元帳（FI-GL） ・債権管理（FI-AR） ・債務管理（FI-AR） ・固定資産会計（FI-AA）
関連性の強いモジュール	管理会計（CO）、販売管理（SD）、購買/在庫管理（MM）、生産計画/管理（PP）

SAP FIはメイン機能として社外向けの財務諸表を作成する機能を持ち、企業のトランザクションデータを集約する総勘定元帳（FI-GL）、債権管理（FI-AR）、債務管理（FI-AR）、固定資産会計（FI-AA）などのサブモジュールにより構成されています。

SAP ERPの中でも企業の根幹の機能を持つことや、SAP社が会計システムから始めたこともあり、コアモジュールとして導入する企業は多く存在し、実際に、SAP FIの認定コンサルタントも多く、ERPの全体を理解するためにも習得しやすい特徴があります。

管理会計：SAP COモジュールコンサルタント

SAP CO（管理会計）とはControlingの略称であり、会計関連の「管理会計領域」のモジュールです。

管理会計とは自社向けに社内の意思決定や経営状況を把握するために作成する会計処理方法です。前述した財務会計は社外向けでしたが、自社向けに作成することで社内で見たい切り口で会計情報を整理する違いがあります。

モジュール名	管理会計（Controling）
略称	CO
主な役割/機能	実績伝票の作成 計画伝票の作成 実績データ・計画データの比較 貢献利益管理の作成 サブモジュールとして下記がある。 ・原価要素会計(CO-OM-CEL) ・原価センタ会計(CO-OM-CCA) ・活動基準原価計算(CO-OM-ABC) ・内部指図(CO-OM-OPA) ・製品原価管理(CO-PC) ・収益性分析(CO-PA) ・利益センタ会計(EC-PCA)
関連性の強いモジュール	財務会計（FI）、販売管理（SD）、購買/在庫管理（MM）、生産計画/管理（PP）

SAP COの主要機能は「間接費管理（CO-OM）」「製品原価管理（CO-PC）」「収益性分析（CO-PA）」があり、自社向けの管理会計をメインスコープとしています。

SAP COはSAP FIで集約した各種データを自社向けに処理するプロセスの流れから、自社の経営管理や意思決定のプロセスやKGI・KPIの指標を正しく理解し導入を進めていくことがポイントになります。

販売管理：SAP SDモジュールコンサルタント

SAP SD（販売管理）とはSales and Distributionの略称であり、ロジ系の販売管理領域のモジュールです。

販売管理とは、システム内で定義された販売伝票（得意先引合・見積、受注、基本契約・分納契約、販売契約、無償出荷、クレームなど）に基づき多用な取引を実行することができます。

モジュール名	販売管理（Sales and Distribution）
略称	SD
主な役割/機能	販売伝票から出荷伝票・請求伝票を処理する機能 販売伝票の処理 得意先引合/得意先見積 受注・部分受注（SD-SLS-PL) 即主な受注伝票 分納契約（登録・変更・紹介・完了） 得意先基本契約 クレーム バックオーダー処理、など
関連性の強いモジュール	財務会計（FI）、管理会計（CO）、販売管理（SD）、購買/在庫管理（MM）、生産計画/管理（PP）

SAP SDは企業の販売・出荷・請求プロセスにおいて販売伝票・出荷伝票・請求伝票を作成する機能を持っており、企業が取引先に対しどのような注文が入り、納期状況や請求状況を管理することができます。

在庫購買管理：SAP MMモジュールコンサルタント

SAP MM（在庫購買管理）とは、Material Managementの略称であり、「在庫・購買管理」のモジュールです。

在庫購買管理とは、発注依頼・購買発注・入庫・請求書照合などの機能を有し、購買にかかる一連のプロセスを管理する役割を持ちます。

モジュール名	購買管理・在庫管理（Material Management）
略称	MM
主な役割/機能	明細に対する勘定設定の指定 品目マスタに登録されている品目の発注 品目マスタに登録されていない品目の葉中 製造者製品コードに対する品目の発注、など
関連性の強いモジュール	財務会計（FI）、販売管理（SD）、生産計画/管理（PP）

生産計画管理：SAP PPモジュールコンサルタント

SAP PP（生産・計画管理）とは、Production Planning and Controlの略称であり「生産管理」のモジュールです。

生産計画・製造指図・製造実行・生産性分析まで製造生産における一連のプロセスを効率化することができます。

モジュール名	生産計画・管理（Production Planning and Control）
略称	PP
主な役割/機能	生産計画 製造指図 製造実績
関連性の強いモジュール	販売管理（SD）、在庫・購買管理（MM）

品質管理：SAP QMモジュールコンサルタント

SAP QM（品質管理）は、Quality Managementの略称であり、「品質管理」のモジュールです。

品質管理は出荷される製品や材尾に受け入れる製品が製品品質の基準に満たしているかを自動的またはマニュアルの効率化をしてチェックすることができます。

モジュール名	品質管理（Quality Management）
略称	QM
主な役割/機能	入庫処理用の品質検査 倉庫での品質検査 返品用の品質検査
関連性の強いモジュール	販売管理（SD）、在庫・購買管理（MM）、生産計画管理（PP）

SAPコンサルタントになる3つのメリット

SAPコンサルタントになるメリットには「SAPの専門性が高まる」「エンジニア・SEからコンサルタントにキャリアアップできる」「市場価値を高めることができる」があります。

SAPの専門性が高まる

SAPコンサルタントになる最大のメリットは、様々な業界・業種のクライアントの「SAPに関する課題解決」のプロフェッショナル性が高まる点にあります。

コンサルタントにはクライアント起点の「業界特化型コンサルタント」と領域起点の「領域特化型コンサルタント」の大きく2種類ありますが、SAPコンサルタントは領域特化型コンサルタントに該当します。

そのため、SAPの上流戦略・要件定義・設計/開発・運用保守と一連のコンサルティング経験を特化して支援することで「SAPのことならなんでもお任せください」というプロフェッショナルになることができます。

市場価値を高めることができる

SAPコンサルタントは領域特化のコンサルティング職種であることに加え、SAPの需要自体が今後も将来的に増加していくことから転職や就職において市場価値そのものが高まるメリットがあります。

矢野経済研究所の「ERPパッケージライセンス市場規模推移・予測」の調査結果では、国内のERP市場規模はエンドユーザ渡し価格ベースで2021年に1,278億円、2024年には1,476億円に増加すると予測しています。

従来、各部門のマニュアル業務が多かった文化から、昨今では「データドリブン」「DX（デジタルトランスフォーメーション）」などと基幹システムへのニーズが高まっていることがわかり、その中でも世界シェアNo1のSAPは今後も更に需要が高まると言えるでしょう。

エンジニア・SEからコンサルタントにキャリアアップできる

SAPコンサルタントになることで、SAPエンジニアやSEからキャリアアップをすることができます。

エンジニア・SEとSAPコンサルタントの違いとしては、エンジニアやSEはシステム導入を目的に効率的な導入計画・推進を行いますが、対してSAPコンサルタントはSAPを駆使した経営課題の解決を主眼しています。

そのため、エンジニア・SE職種でSAPに振れたことのある人は、ITを起点にした上流戦略やSAP組織の立上げなどコンサルティング要素を含めた仕事へとをシフトすることができます。

エンジニア・SEからのSAPコンサルタントにシフトすることで年収アップが期待でき、市場価値も高まっていく点がメリットと言えます。

SAPコンサルタントになるデメリットと注意点

昨今、SAPコンサルタントを目指す人が増えてきましたが、キャリア転換をするうえで課題となるデメリットや注意点もあります。

SAPコンサルのスキル習得には時間がかかる

SAPコンサルタントは、会計・販売・在庫購買・生産管理・人事など経営資源に必要となる情報をSAPパッケージを活用して課題解決することが求められるため、SAPのパッケージの知見に加え、担当する業務領域への理解が必要不可欠です。

例えば、SAP FICOなどの会計モジュールであれば、管理会計・財務会計などの会計業務や財務諸表に関する一定の理解が必要となり、それらを管理する管理台帳や勘定科目設定の基礎的知識が求めらます。

そのため、SAPコンサルタントの多くは実務経験5年・10年などのベテランであることも多く、しっかりと時間をかけたキャリアプランを立てることが重要になります。

一方で、SAPコンサルタントに早くなりたい方もいると思いますので、コツとしては、広範囲のモジュールを手につけるのではなく、一つのモジュールを選定し狭く深く学習していくことで専門性を早期に高めることができるのでおすすめです。

SAP資格だけでなく実務が求められる

SAPコンサルタントはSAP公式のSAP認証コンサルタント資格というものがあり、約100種類にも及ぶ資格から自分の好きな資格を受験することができます。

一方で、SAP資格を取得しているコンサルタントは数多く存在するため、実際には「資格だけでなく実務経験」がプロジェクト参画時に求められるのが一般的です。

デロイトトーマツコンサルティング合同会社が行った企業と個人を対象にDX（デジタル・トランスフォーメーション）時代の人材育成の実態と課題を探った「デジタル人材育成に関する実態調査2023～人的資本経営時代に取り組むべきリスキリングとは～」の調査結果では、DX推進企業の一番の課題は「実務機会の提供」となっており、実務経験を積むことができない人が多くいることがわかります。

DX先行企業においては、「実践機会の提供（53％）」や「人事制度（47％）」といった「育成・研修」後の施策についての課題認識が高くなっています。特に、「実践機会の提供」においては、DX先行企業の多くは実施率が71％と既に着手している一方で、依然、課題を抱えている企業も多いことが明らかになりました。

デロイト：デジタル人材育成に関する実態調査2023

ハイクラスなSAPコンサルタントになるためのキャリアパス

SAPコンサルタントになるためのキャリアパスを3ステップでご紹介します。

STEP1. SAP認証資格（ライセンス）を取得する

SAPには「SAP認定コンサルタント資格」という約100種類以上にもなる資格があり、ITベンダーやコンサルティングファームは資格保有者を公開しています。実際に、SAP公式サイトの「SAP 認定資格取得数」では、最新の取得ライセンスの内訳やどの企業が最も取得しているかをデータで可視化しています。

資格取得の多い企業では、アビームコンサルティング株式会社、アクセンチュア株式会社、富士通株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社、PwCコンサルティング合同会社が上位となっています。

ご覧のように、SAPコンサルタントになるためには、最低限担当したいモジュールを資格習得しておくと企業からの採用オポチュニティも高くなり市場価値も上がると言えるでしょう。

STEP2. SAP実務が経験できるコンサルティングファームに転職する

SAPコンサルタントになるために資格取得だけでなく「実務」を積むことが非常に重要となります。

そのため、現在お勤めになっている企業でSAP実務が経験できない場合、「コンサルティング業界への転職」を視野に入れることが良いでしょう。

コンサルティング業界には、コンサルティングファームと呼ばれるコンサルティングサービスを提供する会社が複数存在し、戦略・BIG4・総合・シンクタンク・人事/組織・FASなど専門分野ごとに多種多様な会社が存在します。中でも、総合系のコンサルティングファームの場合、SAP導入の経験を持つ専門家が多く在籍しています。

下記はSAP人材が多く在籍する「BIG4系コンサルティングファーム」「総合系コンサルティングファーム」「シンクタンク系コンサルティングファーム」の一例です。

STEP3. SAPのフリーランスコンサルタントに独立する

SAPコンサルティングを実務として培った後は、更にハイクラス人材をめざすために「コンサル独立」「コンサル起業」がおすすめです。

フリーランスコンサルタントとは、企業組織に属さず独立した個人でコンサルティングサービスを生業とするフリーランスの職種であり、SAPを専業する人をSAPフリーランスと呼びます。

コンサルタントとは、会社の多様な経営課題と向き合い解決のための打ち手の考案や施策を実行する専門家の仕事でありコンサル会社勤めをイメージする人が多いですが、中でもフリーランスコンサルタントは最近注目されている次世代の働き方となります。

内閣府の調査によるとフリーランス国内人口規模は341万人と年々増加にあります。さらには、2023年5月、厚生労働省がフリーランスの働き方を守る目的として「特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律」（フリーランス・事業者間取引適正化等法）」（別名、フリーランス新法）が公布されフリーランスは今やハイクラスキャリアの選択肢の一つとなりました。

一方で、フリーランスに企業が直接依頼をする場合は業務委託契約や品質管理の面で注意が必要であるため、フリーコンサルタントマッチングエージェントの活用がおすすめです。最近ではSAPフリーランス専門エージェントもありますので有効に活用していきましょう。

当メディアを運営している株式会社SowLabもフリーコンサルタント専門のプロ人材検索プラットーフォームを運営していますのでお気軽にご相談ください。

SAPコンサルタントの年収

SAPコンサルタントを目指す方で年収相場が気になる方も多いと思いますので、コンサルティングファームでの「SAPコンサルタント年収」と「フリーランスSAPコンサルタント年収」をそれぞれ解説します。

【コンサル会社編】SAPコンサルタントの平均年収相場

コンサルティングファームに在籍した場合のSAPコンサルタントの平均年収は800万円～1150万円となります。（※コンサルティングファームのボリュームゾーンはシニアコンサルタント～マネージャーとする）

	中央値	最小	最大
コンサルタント	600万円	500万円	700万円
シニアコンサルタント	800万円	700万円	900万円
マネージャー	1150万円	900万円	1400万円
シニアマネージャー	1700万円	1400万円	2000万円
パートナー	2500万円	2000万円	3000万円

【フリーランス編】SAPコンサルタントの平均年収相場

会社員からフリーランスコンサルタントに独立後の年収相場は1,210万円～1,705万円となります。（※フリーランスコンサルタントのボリュームゾーンはシニアコンサルタント～マネージャークラスとする）

下記は、フリーランスコンサルタントの年収・月収を週5日稼働×12カ月連続的に受注した場合の年収相場となります。

フリーランスのコンサルタントの場合ポジションにより単価レンジは大きく変わるため、シニアコンサルタントクラスであれば月収90万円～130万円、マネージャークラスであれば月収130万円~180万円が市場の相場となります。

厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、サラリーマン（正社員）の平均給与は月35万3,600円（所定内給与額）、賞与も含めた年収は579万8,400円となっているため、フリーランスコンサルタントの給与水準が高い傾向にあることがわかります。

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