フリーランスとは？メリット・デメリット・仕事の種類をわかりやすく解説

フリーランスとは組織に属さず個人で事業を営む働き方であり、ITエンジニア・コンサルタント・デザイナー・クリエイター・ライターなど幅広い職種があります。

内閣官房が発表したフリーランス実態調査によると国内のフリーランス人口は462万人に達しています。昨今では厚生労働省の「働き方改革」「副業・兼業の促進」「テレワークの普及」「フリーランス新法」といった後押しもあり、スキルを活かして案件を獲得し自由な働き方で活躍できるというメリットから、フリーランスという働き方を選択する方も増えています。

一方で、収入が不安定になりやすいリスクや、社会保険（健康保険・年金）への加入を自分で行う必要がある点など、フリーランスならではのデメリットや注意点も存在します。

そのため、開業届の提出や、青色申告を活用した確定申告や税金対策、契約に関する基礎知識、企業との信頼構築といった独立準備をしっかり行うことが重要です。独立前に必要な手続きや情報を正しく理解しておかなければ、後々「独立して失敗した」と後悔する可能性もあります。

本記事では、これからフリーランスを目指す方向けにフリーランス独立・開業のプロが「代表的なフリーランスの仕事の種類や個人事業主や自営業との違い、独立後の経営に役立つ基礎知識」について初心者でもわかりやすく解説していきます。

フリーランスとは

フリーランスとは、自己のスキルや能力を最大限に活用し、自由に働くことを選択できる職業形態の一つです。

下記では、「フリーランスの定義」「フリーランスの契約形態」「フリーランスの就業日数・就業時間」について解説します。

フリーランスの定義

「フリーランス」の定義は、法令上の用語ではないため様々な意味を持ちますが、一般的な理解として「組織に属さず独立した個人で事業を営む個人事業主・ひとり社長・副業者」であると考えられます。

厚生労働省の「フリーランスとして安心して働ける環境を整備するためのガイドライン」においても、その定義が示されており、フリーランスという働き方が必ずしも一律ではなく、多様な形態を包含するものであることがわかります。

「フリーランス」とは、実店舗がなく、雇人もいない自営業主や一人社長であって、自身の経験や知識、スキルを活用して収入を得る者

厚生労働省「フリーランスとして安心して働ける環境を整備するためのガイドライン」

フリーランスの契約形態

フリーランスの契約形態は、正社員の雇用形態と異なり業務委託契約を主として契約をすることが多くあります。

以下の表では、正社員の雇用契約とフリーランスの業務委託契約の違いを記しています。

項目	正社員（雇用契約）	フリーランス（業務委託契約）
指揮・監督	会社が行う	自己管理
報酬の形態	固定給	完了報酬や時間報酬
労働時間・場所	会社が定める	自由に設定
仕事の継続性	定期的・長期的	契約期間に基づく

業務委託契約とは、更に細分化すると委任契約、準委任契約、請負契約により分かれます。それぞれの違いは下図となります。

フリーランスがどの契約形態を選ぶかは、自身の専門性やクライアントの要求によって異なります。

　

フリーランスの就業日数・就業時間

フリーランスは就業日数や時間に制約がなく、案件内容や契約条件に応じて柔軟に調整できます。

実際のデータでも、月間稼働時間が140時間未満のフリーランスは52.9％と過半数を占める一方で、140時間以上働く人も47.1％と、働き方の幅広さがうかがえます。（フリーランス白書2025）

週5日の常駐案件もあれば、週2〜3日の稼働で対応可能なリモート案件もあり、ライフスタイルやダブルワークとの両立に適しています。

フリーランスと個人事業主・自営業・法人・フリーターとの違い

フリーランスの理解をより深める上で、用語が混在しやすい「フリーランス」「個人事業主」「自営業」「法人」「フリーター」の働き方の違いについて解説します。

フリーランスと個人事業主との違い

フリーランスと個人事業主との違いは、フリーランスがスキルを活かして案件ごとに働く「働き方」を指すのに対し、個人事業主は税務署に開業届を提出し継続的に事業を営む「税法上の区分」を指す点です。

つまり、フリーランスが税務署に開業届を提出すると個人事業主として扱われます。また、届出をしていなくても、自らのスキルや専門知識を活かして働いている方がフリーランスと言われます。

フリーランスと自営業との違い

フリーランスと自営業との違いは、フリーランスが自身のスキルや専門知識を活かして案件ごとに仕事を請け負う働き方であるのに対し、自営業は店舗経営や法人設立を含め、自ら事業を運営して収入を得る人全般を指す点です。

つまり、フリーランスや個人事業主も広い意味では自営業に含まれます。

フリーランスと法人との違い

フリーランスと法人の主な違いは、事業形態と責任範囲にあります。フリーランスは個人事業主として開業届を提出し、比較的手続きが簡易で税務処理もシンプルです。

一方、法人は会社設立登記が必要で、社会的信用力が高く、大規模案件の受注や資金調達に有利とされます。ただし法人は維持管理コストや法的義務が大きく、経理や税務の複雑さも増します。

フリーランスは柔軟な働き方や意思決定の速さが魅力で、法人は成長や事業拡大を志向する場合に適している点が大きな違いです。

フリーランスとフリーターとの違い

フリーランスとフリーターの違いは、フリーランスは専門的なスキルを活かし、独立したキャリアを築くことができますが、一方でフリーターは、継続的な職に就かない若者であることが違いになります。

フリーターは非正規雇用の一形態であり、アルバイトやパート勤務が中心で時給制や日給制が一般的です。

フリーターの定義

一定の職に就かず、アルバイトやパートなどの非正規雇用で生計を立てる若年層

厚生労働省「令和３年雇用動向調査結果の概要」

フリーランスの人口が増加している理由

フリーランスの人口が増加している理由として、国の制度改正や社会的環境の変化などいくつかの要因が挙げられます。

1.働き方改革の推進

フリーランスの人口が増えている理由の一因として、国をあげた働き方改革の推進があります。

長年、日本では「正規雇用で長時間労働」することが理想的とされてきましたが、2018年に「働き方改革関連法」が制定され、多様で柔軟な働き方を選択できる環境が広がりました。

少子高齢化による労働人口減少や子育て期の離職、有給休暇取得率の低迷といった課題に対応するため、副業・兼業を認めるガイドラインやリモートワーク普及が進み、多様な働き方を選べる環境が整備されました。

2.副業・兼業の解禁

フリーランスの人口が増えている理由のひとつに、厚生労働省が策定した「副業・兼業の促進に関するガイドライン」があり、従来の就業規則から副業禁止の条文が削除され、2020年の改定で勤務時間外に副業を認める規定が明文化されました。

これにより、副業を解禁する企業が増加するとともに、副業を希望する正社員も増加し、結果として個人がフリーランスとして活動しやすい環境が整備されています。（「副業・兼業を通じたキャリア形成及び企業内での活躍に関する調査研究」）

3.テレワークの普及

フリーランスの人口が増えている理由のひとつに、テレワークの普及があります。

総務省「令和6年版情報通信白書」によると、コロナ禍以降、政府のテレワークの推進を受けリモートワーク(在宅勤務/テレワーク)を導入する企業は約50％に拡大需要も高まりました。

実際、在宅ワークでの業務が増えた実績があると答えた人は62％にのぼり(フリーランス白書2023)、通勤時間の削減や家庭との両立、副業・資格取得の余地を活かし、より充実したライフワークバランスを重視するフリーランスが増えています。

4.フリーランス向けサービスの拡充（コワーキングスペース・マッチングプラットフォーム）

フリーランスが増えている背景には、周辺サービスの拡充も大きく影響しています。

自宅以外を仕事場として活用できるコワーキングスペースや、フリーランスの案件獲得を支援するマッチングプラットフォームや副業エージェントも普及し、自分のスキルや希望条件に合った仕事を効率的に探せる環境が整ってきたこともフリーランスが増えた一因とも言えます。

5.DX推進に伴うIT人材不足の状況

フリーランスの人口が増えている理由には、DX推進（経済産業省「産業界のデジタルトランスフォーメーション（DX）」）に伴う深刻なIT人材不足があります。

経済産業省によると、日本のIT人材は2030年に約59万人不足する見通しで、企業は外部の優秀な人材を活用せざるを得ない状況にあります。

その結果、専門スキルを持つフリーランスエンジニアやITコンサルタントの需要が高まり、案件数や単価も上昇傾向にあります。

こうした背景から、企業とフリーランス双方にとって柔軟かつ効率的な働き方として、フリーランスの活躍が広がっているのです。

6.フリーランス新法（フリーランス保護法）の施行

フリーランスの人口が増えている理由として、2024年11月に施行されたフリーランス新法「特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律」の影響が挙げられます。

この法律は、フリーランスの取引の適正化と就業環境の改善を目的とし、発注者に対して契約内容の書面交付や報酬の支払い期限を明確に定めることを義務付けています。

これにより、従来問題となっていた報酬未払いリスクや不透明な契約条件が改善され、フリーランスが安心して仕事を受注できる環境が整備されます。

フリーランスの職種と仕事内容一覧

フリーランスとして取り組む際に代表的な仕事や職種について、具体的な仕事内容とあわせてご紹介します。

ITエンジニア

フリーランスエンジニアは、システム開発・アプリ開発・インフラ構築など幅広い業務を担います。

プログラミング言語（Java、Python、JavaScript など）のスキルを活かし、Webサービスや業務システムの設計から運用・保守まで対応するケースも多いです。

また、常駐型やフルリモート案件があり、フリーランスエージェントを通じて高単価の案件を獲得しやすい職種です。実際、フリーランスエンジニアの平均年収は約600万〜800万円とされ、スキルや経験次第では1,000万円を超えるケースも見られます。

コンサルタント

フリーランスコンサルタントは、経営戦略やIT導入支援、業務改善など、企業の課題解決をサポートします。

プロジェクトごとに契約を結び、戦略立案から実行支援まで幅広く関与するケースが多く、経験や実績に応じて報酬単価は高水準です。

フリーランスコンサルタントの年収は約800万〜1,200万円とされ、専門性の高い分野では1,500万円を超えるケースも見られます。

デザイナー

フリーランスデザイナーは、Webデザインやグラフィックデザインを中心に、サイト制作や広告デザイン、UI/UX設計などを担当します。

PhotoshopやIllustrator、Figmaなどのツールを駆使し、クライアントのニーズに合わせたビジュアルを提供するのが主な仕事内容です。

フリーランスデザイナーの平均年収は約400万〜700万円とされ、スキルや経験、得意分野によっては800万円以上に達するケースもあります。

イラストレーター

フリーランスイラストレーターは、書籍や雑誌、Webコンテンツ、広告、ゲームやアニメなど幅広い分野でイラストを制作します。

フリーランスイラストレーターの平均年収は約300万〜600万円程度とされますが、人気作品や大手案件を手がける場合には800万円以上に達するケースもあります。ポートフォリオや実績次第で収入の幅が大きく変わる職種です。

マーケター

フリーランスマーケターは、企業やサービスの集客・販促を目的に、デジタル広告、SNS運用、SEO対策、コンテンツ企画など幅広い施策を担います。

市場分析やデータに基づいた戦略立案が求められ、成果に直結する提案力や実行力が強みとなります。特定分野に精通した実績を持つことで、継続案件や高単価案件につながりやすい職種です。

フリーランスマーケターの平均年収は約500万〜800万円程度とされ、専門性や経験に応じて1,000万円を超えるケースもあります。

ライター

フリーランスライターは、Web記事の執筆、広告コピーの作成、取材記事の執筆などを行います。

SEOライティングや専門分野に特化した記事執筆のスキルが求められ、クライアントのメディア運営を支える役割を担います。在宅で働きやすい点も魅力です。

フリーランスライターの平均年収は約250万〜500万円とされます。得意分野を持ち、取材力や専門性を発揮できれば600万円以上に到達するケースもあります。執筆量や継続案件の確保が収入を大きく左右する職種です。

アフィリエイター

フリーランスアフィリエイターは、自身のブログやWebサイト、SNSを通じて商品やサービスを紹介し、成果報酬型の広告収入を得る仕事です。

特に近年は、YouTubeやInstagramなどSNSを活用したアフィリエイト案件も増えており、発信力のあるアフィリエイターは高収入を実現しやすい傾向があります。継続的にアクセスを集める仕組みを構築できれば、安定した収益につながるのも魅力です。

フリーランスアフィリエイターの平均年収は約200万〜600万円程度とされ、上位層では1,000万円以上を稼ぐケースもあります。努力や戦略次第で大きく収入が変わる職種です。

編集者

フリーランス編集者は、出版物やWebメディアの記事の企画・構成・校正を行います。ライターやデザイナーと連携し、記事全体のクオリティを担保するのが役割です。

特にWeb編集者はSEO知識やアクセス解析スキルも重視され、在宅でも対応可能な案件が増加しています。経験値が高い編集者はディレクション業務を任され、高単価の案件を獲得することもあります。

フリーランス編集者の平均年収は約350万〜600万円程度とされ、案件規模やディレクション能力によっては800万円以上を得るケースもあります。

カメラマン

フリーランスカメラマンは、広告撮影、商品撮影、イベント撮影、ポートレートなど幅広い分野で活動します。

自身の撮影スキルと機材を活かし、クライアントのニーズに合った写真を提供するのが主な仕事内容です。現場での撮影は必須ですが、編集作業は在宅でも可能です。SNSや作品サイトを通じた集客や営業も仕事獲得につながり、実績を積めば高単価案件も目指せます。

フリーランスカメラマンの平均年収は約300万〜500万円程度とされますが、広告やファッションなど専門性の高い分野では700万円以上に到達するケースもあります。

動画クリエイター

フリーランス動画クリエイターは、企業や個人から依頼を受けて動画の企画・撮影・編集を行います。

プロモーション動画やYouTubeコンテンツ、SNS広告用のショート動画など、多様な媒体に対応するのが役割です。

フリーランス動画クリエイターの平均年収は約300万〜600万円程度とされ、スキルや実績によっては1,000万円以上を得るケースもあります。

フリーランスとして働くメリット

フリーランスとして働くメリットは下記となります。

1.ライフスタイルに合わせて自由な働き方ができる

フリーランスの最大のメリットは、自分のライフスタイルに合わせて自由な働き方ができることです。

在宅・リモートワークを活用すれば、自宅やカフェ、地方や海外など、どこでも働ける環境が整っており時間の使い方も柔軟に調整できます。

日本のフリーランス人口は約341万人にのぼり、そのうち東京都が27.9%、東京を除く関東が27.5%、それ以外の地域が44.6%と、首都圏に集中している状況が見られます（フリーランス白書2025）。

一方で、地方創生支援の流れを背景に、地方を拠点にしながら高収入を実現する地方フリーランスも増加しており、都市部に限らず活躍の場が広がっています。

子育てや副業との両立を可能にする柔軟な働き方は、多様なライフスタイルに対応できる選択肢として注目されています。

2.仕事を自由に選ぶことができる

フリーランスは、案件ごとに契約を結ぶため仕事を自由に選べる点が大きな魅力です。

自分のスキルや興味関心に合った案件を中心に受注でき、やりがいのあるプロジェクトに携わることが可能です。

上記は、フリーランスの主な職種分布を示したものです。（フリーランス白書2025）特に「クリエイティブ・Web・フォト系」「エンジニア・技術開発系」が高い割合を占めており、専門スキルを活かした分野での活躍が目立ちます。

主体的に案件を選び、自らのキャリア形成につなげられる点は、フリーランスならではの強みといえます。

3.スキルや成果によって高い収入が期待できる

フリーランスは、スキルや成果が直接報酬に反映されるため、実力次第で高単価の案件を獲得できるメリットがあります。

下記はフリーランスの年収図ですが、スキルや実績を磨くことで年収1,000万円以上のフリーランスも存在しており、努力や専門性次第で高収入を目指すことが可能です。（経済産業省中小企業庁「令和４年度フリーランス実態調査結果」）

特にITエンジニアやWebデザイナー、コンサルタントなど専門性の高い職種では、企業と直契約することで収入が大幅に向上するケースもあります。経験や実績を積むことで報酬単価を上げられるのは大きな魅力です。

成果が正当に評価されやすい働き方で、キャリアアップや収入アップを目指せます。

フリーランスとして働くデメリット・注意点

フリーランスとして働くデメリット・注意点は下記の通りです。

1.収入が不安定になるリスクがある

フリーランスの大きなデメリットは、収入が不安定になりやすい点です。

会社員のように毎月決まった給与が支給されるわけではなく、案件の有無や契約条件によって収入が変動します。

内閣官房日本経済再生総合事務局が調査した「フリーランス実態調査結果」によると、フリーランスの約59%が働く上での課題として「収入が少ない・安定しない」と答えています。

フリーランスエージェントを活用し継続案件を確保するなど、複数の仕事の獲得ルートを持っておくことが安定収入につなげるポイントです。

2.社会的信用が低いことで企業との契約に不利になる

フリーランスは会社員と比べて社会的信用が低いとされ、住宅ローンやクレジットカードの審査が厳しくなる傾向があります。安定した収入証明が難しいため、金融機関からの信用を得にくいのが現実です。

特に独立して間もない時期は、収入実績が不十分で審査に通りにくいケースが多いです。フリーランスとして働く場合は、できるだけ安定した契約を継続し、収入を証明できる実績を積み重ねることが信用につながります。

3.社会保険（健康保険・雇用保険）や厚生年金に加入できない

フリーランスは原則として社会保険や厚生年金に加入できないため、国民健康保険と国民年金に加入する必要があります。

フリーランスと会社員の福利厚生の大きな違いは、「企業から提供されるか、自身で用意するか」という点です。下記は福利厚生制度の違いをまとめた表です。

会社員は、所属企業を通じて健康保険や厚生年金、各種手当、有給休暇制度などの福利厚生を、企業が一部負担する形で自動的に利用できます。

一方、フリーランスは自身で保険の加入や、外部の福利厚生サービスを利用する必要があります。

福利厚生制度	会社員	フリーランス
健康保険 （健康保険法）	加入 （半分企業負担）	加入不可
雇用保険 （雇用保険法）	加入（ほぼ全額会社負担）	加入不可
労災保険 (労働者災害補償保険法)	加入（全額会社負担）	一部フリーランス加入 （全額自己負担）
厚生年金保険 （厚生年金法）	加入（ 半分企業負担）	加入不可
国民年金保険 (国民年金法)	加入（ 半分企業負担）	加入（全額自己負担）
年次有給休暇 （労働基準法 第39条）	年間最大で20日付与	なし
健康診断 （労働安全衛生法66条）	全額または補助あり	なし

【体験談】フリーランスを始めて良かったことや後悔したこと

実際にフリーランスになった人のリアルな体験談を見てみましょう。

フリーランスを始めて良かった体験談

フリーランスを始めて後悔した・苦労した体験談

年収を上げるフリーランスの仕事獲得法

年収を上げるフリーランスの仕事獲得法を、メリットとデメリットをふまえながら紹介します。

フリーランスエージェントを活用する(登録無料)

安定的に案件を獲得する方法として、フリーランスエージェントを活用することが有効です。

エージェントを通じることで、高単価かつ長期的な案件に参画できる点が大きな強みといえます。さらに、契約や営業を代行してくれるため、営業活動や請求処理に追われることなく、業務そのものに専念することが可能です。

加えて、フリーランスエージェントに複数登録することで案件の選択肢が広がり、自身のスキルや志向に合ったプロジェクトに参画しやすくなります。

フリーランスエージェントのサービスを比較したい方は当サイトで毎月実施している「フリーランスエージェント比較ランキング」を併せてご覧ください。

クラウドソーシングを利用する(登録無料)

クラウドソーシングは、フリーランスが案件を獲得する代表的な方法です。フリーランスエージェントを使わない場合でも、Webライティングやデザイン、プログラミングなど幅広い案件が募集されており、登録後すぐに全国から応募することが可能です。

単発案件から取り組み、実績を積み重ねることでリピート受注や継続契約につながるケースも多く、スキルに応じて収入を拡大できる点が特徴です。

SNSやブログなどで営業・発信し、求人や直接案件を受注する

SNSやブログを活用した情報発信は、地方に住みながら直接案件を受注できる有効な方法です。

ポートフォリオや実績を継続的に発信することで、自分の専門分野に関心のあるクライアントから直接依頼が届くケースがあります。

特にX（旧Twitter）、LinkedIn、note、Instagramなどは効果的で案件獲得に直結します。営業コストを抑えながらブランド力を高められる点も魅力です。

企業へ直接営業活動する

フリーランスが仕事を獲得する方法として有効なのが、企業へ直接営業活動を行うことです。

中間マージンを省けるため、報酬や単価が高くなる可能性があります。自身のスキルや実績を明確に提示し、企業の課題解決にどのように貢献できるかを伝えることが重要です。

ただし、営業活動には時間と労力がかかるため、営業が苦手な方には負担となる点もあります。

知人や人脈を通じて仕事を紹介してもらう

知人や過去の取引先からの紹介は、地方フリーランスにとって信頼性の高い案件獲得方法です。長期的な取引につながる可能性があります。

地域のビジネスコミュニティやオンライン交流会に参加することで人脈を広げ、紹介機会を増やすことも可能です。営業活動が苦手な人でも、信頼関係を基盤に案件を得られるメリットがあります。

フリーランスとして独立するために必要な準備と手続き

フリーランスとして独立するために必要な準備と手続きをやることをまとめました。

正社員時代にクレジットカード・住宅ローンの審査を受ける

フリーランスとして独立を目指す方は、正社員のうちにクレジットカードや住宅ローンなどの審査を受けておくことを推奨します。審査では安定収入が重視されるため、正社員という立場は大きなアドバンテージとなります。

実際に独立後は審査が通りにくくなるケースも多く報告されており、計画的な準備が必要です。

独自資金をためる

フリーランスは会社員と異なり、毎月の安定収入が保証されないため、独自に資金を蓄えておくことが不可欠です。一般的には、生活費の3〜6か月分を確保しておくことで、案件が途切れた場合でも安心して活動を続けられます。

さらに、「小規模事業者持続化補助金」「ものづくり・商業・サービス新展開支援補助金」など、フリーランスが利用可能な補助金制度も存在するため、事前に調査しておきましょう。

社会保険（健康保険・年金）の切り替えと加入手続きを行う

会社員からフリーランスへ転身する際には、健康保険は国民健康保険へ、年金は国民年金への移行手続きを行うことになります。

これらの手続きは原則として退職日の翌日から14日以内に実施する必要があり、速やかに対応することが求められます。（日本年金機構「国民健康保険等へ切り替えるときの手続き」「国民年金に加入するための手続き」）

確定申告(青色申告・白色申告)を実施して税金を納める

フリーランスは会社員のように源泉徴収されないため、毎年の確定申告を行って税金を納める必要があります。

確定申告には「青色申告」と「白色申告」の2種類があり、特に青色申告では最大65万円の青色申告特別控除や赤字の繰越といった節税効果を得られる点が大きな特徴です。（国税庁「No.2070 青色申告制度​」「A1-8 所得税の青色申告承認申請手続」）

複雑な記帳や仕訳が必要となるため、効率的かつ正確に申告を行うためには、会計ソフトの活用がおすすめです。

開業届を提出し個人事業主として開業する

フリーランスとして正式に活動を始めるには、税務署に「開業届」を提出し、個人事業主になる手続きが必要です。

開業届は、事業開始から原則1か月以内に提出する必要があります（国税庁「A1-5 個人事業の開業届出・廃業届出等手続」）。併せて「所得税の青色申告承認申請書」を提出することで、青色申告の適用を受けることが可能です。

青色申告を活用することで控除額が増え、節税効果を享受できる点が大きなメリットです。提出は無料で手続きも比較的簡単なため、信頼性を高める第一歩として必須のプロセスといえます。

フリーランスに関してよくある質問

フリーランスに関してよくある質問をまとめました。

まとめ

フリーランスとは、組織に属さず個人で事業を営む働き方であり、ITエンジニア・コンサルタント・デザイナー・クリエイター・ライターなど多様な職種が存在します。
一方で、独立にあたっては業界特有の仕事内容に加え、税金・確定申告・保険に関する知識が求められます。

フリーランスを目指す方は、事前の準備や営業活動、情報収集を入念に行うことが大切だということを忘れないようにしましょう。

当サイトでは、高単価が狙えるハイキャリア人材向けにジャンル別のおすすめフリーランスエージェントを調査しているため気になる方は是非ご覧ください。